KDPアカウントは、既存のAmazonアカウントでサインインしたあと、著者情報・住所・銀行口座・税務情報の4項目を順に登録すれば作成できます。税務情報の審査が「完了」の状態になるまでは、本の出版も既存の本の編集もできません。
結論（先に答え）
登録作業自体はオンラインの入力で完了しますが、公開できる状態になるタイミングを決めるのは税務情報の審査です。手順は、①Amazonアカウントでサインイン→②著者情報（氏名・出版社名）の入力→③住所の登録→④銀行口座（振込先）の登録→⑤税務情報の提出、の5ステップです。アカウント作成は、Kindle出版の全手順のうち早めに着手しておきたい工程にあたります。
手順1: Amazonアカウントでサインインする
KDP（Kindle ダイレクト・パブリッシング）はAmazonアカウントと紐づく仕組みです。KDP公式ヘルプによると、既存のAmazonアカウントがあればそのままkdp.amazon.co.jpにサインインでき、なければ新規に作成します。事業用に個人のAmazonアカウントと分けたい場合は、原稿を書き始める前にどちらのアカウントで登録するか決めておくと、あとで作り直す手間を避けられます。
個人名義と屋号（出版社名）のどちらで登録するかも、この段階で決めておくと後戻りが少なくなります。KDPアカウントは本の購入に使うAmazonアカウントと同じ情報を土台にする仕組みのため、事業用に分けたい場合は特に早めの検討が必要です。
手順2: 著者情報（氏名・出版社名）を入力する
「事業の種類」を選び、自分の氏名か出版社の名前を正式名称で入力します。KDP公式ヘルプは「自分の姓名、または出版社の名前を追加」するよう案内しています。ここで入力した名前は、Amazonの著者ページや本の奥付にそのまま表示される情報になります。
手順3: 住所を登録する
税務申告やロイヤリティの支払いに使う郵送先住所を入力します。KDP公式ヘルプによると、この住所は税務申告やロイヤリティの支払いに使用されるため、実際に郵便物を受け取れる住所を登録しておく必要があります。
手順4: 銀行口座（振込先）を登録する
印税の振込先として銀行口座情報を入力します。KDP公式ヘルプは、口座名義を銀行口座に関連付けられている名義と一致させるよう求めています。名義が一致しないと、あとで支払いの確認作業が発生することがあります。
手順5: 税務情報を提出する
最後に、有効な納税者情報を提出します。米国以外の著者が租税条約上の優遇措置を申請する場合は、納税者番号（TIN）の入力が必要です。KDP公式ヘルプによれば、税務情報のステータスは「未完了」「審査中」「完了」の順に進み、「完了」になって初めて本の出版や既存の本の編集ができるようになります。
氏名や住所の表記が、あとで提出する税務情報の内容とずれていると、審査で確認作業が発生する原因になります。著者情報・住所・税務情報の3つは、同じ表記で統一しておくと手戻りを減らせます。
つまずきやすい点
税務情報が「審査中」のまま進まず、追加情報を求められることがあります。書面で納税フォームを提出した場合、KDP公式ヘルプによると受領から手続き完了まで5〜6週間かかることがあります。原稿を仕上げてから税務情報の登録を始めると、公開申請のタイミングがこの分だけ遅れます。もう一つ見落としやすいのが本人確認です。KDP公式ヘルプは、本人確認を求められた場合にパスポートや運転免許証、在留許可証などの提出が必要になると説明しており、学生証や公共料金の請求書は本人確認の書類として使えません。
アカウント設定のあとに続く流れは初めてのKindle本を出す手順で説明しています。登録内容を一度に完璧にそろえようとせず、まずアカウントを作成してから、税務情報や銀行口座を順番に埋めていく進め方でも問題ありません。KDP側のステータス表示を見ながら、足りない項目を1つずつ埋めていけます。
出版ラクダではどうなるか
出版ラクダは、原稿を入れるだけで目次・本文整形・表紙・挿絵・販売文を生成し、EPUB／Kindle入稿用EPUB／PDFまで書き出す、買い切り型のKindle出版支援Webサービスです。KDPアカウントの作成自体は出版ラクダの外側で行う作業ですが、原稿・目次・表紙・販売文を先に仕上げておけば、税務情報の審査を待つ間も本の中身を進められます。出力はMarkdown・PDF・EPUB・Kindle入稿用EPUBの4形式に対応しており、費用の全体像はKindle出版にかかる費用の内訳にまとめています。
