印税率とは
印税率とは、Kindle本が売れたときに、売上のうちどれだけが著者に支払われるかを示す割合です。KDPでは、電子書籍について35%と70%の2つのロイヤリティオプションから選びます。70%オプションはすべての国で使えるわけではなく、対象国の購入者に対してのみ適用されます。
パブリックドメインの作品や、その内容が中心の作品は35%オプションのみが対象です。
国ごとに異なる価格帯
70%オプションの価格帯は、販売する国のストアごとに決まっています。日本（Amazon.co.jp）は250円から1,650円ですが、アメリカのAmazon.comでは2.99ドルから12.99ドルというように、ストアごとに通貨も上限・下限も異なります。複数の国での販売を考えている場合は、それぞれのストアの価格帯を確認したうえで、希望小売価格を設定する必要があります。
印税率が必要になる場面
本の価格を決めるときに、印税率の条件を確認する必要があります。70%オプションを選ぶには、希望小売価格が対象国ごとに決められた価格帯に収まっている必要があるためです。価格を先に決めてから印税率が自動的に決まるわけではなく、狙う印税率に合わせて価格帯を選ぶという考え方になります。たとえば、既刊シリーズの続刊を出すときに、前の巻と同じ価格帯を踏襲したつもりでも、対象の価格帯がいつの間にか変わっていて、意図せず35%側に落ちてしまうこともあり得ます。
35%オプションとの比較
35%オプションは、価格帯の制限が緩く、配信費の控除もありません。安い価格で提供したい場合や、パブリックドメイン作品を出版する場合は、35%オプションを選ぶことになります。70%オプションは単価が高い分、価格帯の条件や配信費など、確認すべき項目が増えます。どちらが有利かは価格と部数の見込みによって変わるため、一概にどちらが得とは言えません。
印税率でつまずく点
日本での販売で70%オプションを使うには、価格帯の条件に加えてKDPセレクトへの登録が必要です。この条件を知らずに価格だけ調整しても、70%が適用されないことがあります。たとえば、日本向けに希望小売価格を設定したつもりでも、他の国のストアでの価格が対象の価格帯からはずれていると、その国では70%が適用されず35%に切り替わることがあります。価格を1つ決めるだけでなく、販売する国ごとに条件を確認する必要があります。また70%オプションでは、ファイルサイズに応じた配信費が売上から差し引かれる点も、35%との単純な比較を難しくしています。正確な配信費の単価はKDPの公式ヘルプを確認してください。対象国や価格帯の条件はKDP側の方針で変わることがあるため、価格を一度決めたあとも定期的に確認しておくと安心です。
出版ラクダではどうなるか
出版ラクダは、原稿を入れるだけで目次・本文整形・表紙・挿絵・販売文を生成し、EPUB／Kindle入稿用EPUB／PDFまで書き出す、買い切り型のKindle出版支援Webサービスです。KDPの印税率はAmazon側の売上に対する割合であり、出版ラクダの料金とは別の仕組みです。出版ラクダ自体はBasic ¥4,980・Standard ¥19,800・Business ¥34,800の買い切り型で、印税のような継続的な差し引きはありません。